スーパーのレジ、応援が来ないのはなぜ?-人員的要因が大きい-

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スーパーのレジが混雑したら、レジ従業員はレジ応援を呼ぶことになっています。

しかしレジ応援を呼んだにも関わらず、誰も応援に来ないということもしばしあります。

迅速にレジ応援がなされないことによって、お客さまとレジ従業員双方がイライラするはめになってしまいます。

いったい、なぜレジ応援が来ないのでしょうか?


レジ応援に対応している従業員が少ない

レジ応援に対応できるのは、当然ながらレジ打ちができる従業員でなければなりません。

笑顔でお客さまに接客するレジ従業員レジは好き嫌いが激しくわかれる業務

そのため レジ打ちができる従業員が少なければ、いくらレジ応援を呼んでも来なかったり、来るのに時間がかかってしまう のです。

人手不足などで多能工化が進んでいますが、それでも従業員全員がレジを打てるという店はそんなに多くありません。

その理由として、 直接お客さまと接することや金銭授受に不安を感じるため、レジは苦手・やりたくないという従業員も多い ことがあげられます。

従業員本人が嫌がっているのに無理矢理教育すると、パワハラになってしまいますから、レジ打ちが嫌と言われればどうしようもありません。

レジ応援可能な従業員でも、応援に入れないことも

レジ応援に対応できる従業員は、いつでも必ずレジ応援に入れるわけではありません。

時と場合によっては、レジ応援に入りたくとも入れないような状況にもなるのです。

休憩中

 レジ応援は、従業員が休憩中は除外されることがほとんどです 

楽しく会話する男女休憩中の従業員にはレジ応援させられない

一部休憩時間も時給計算されるところもありますが、そのようなところ以外では、ふつう休憩中に労働させることはありません。

また、そもそも休憩場所が売場から離れている場合は、休憩場所から売場まで移動している間に混雑が解消してしまうこともあります。

せっかくレジ応援に入ろうとして売場に行ったのに、すでに混雑が解消していたとなれば、ものすごくムダな労力を使ったと感じるものです。

誰しもムダな労力は使いたくないわけですから、 休憩中の従業員はなかなかレジ応援に入りたがらない のです。

店内放送が聞こえていない

まれなケースですが、放送設備の不備などで店内放送が聞こえていないということも考えられます。

レジ応援はマイクを使って、店内放送というかたちで要請されています。

しかし 店内放送が聞こえていない場合は、店中かけまわって一人ひとりに直接口頭でレジ応援を要請する ことになります。

そのため レジ応援可能な従業員を探してレジに入ってもらうまでにどうしても時間がかかってしまいます 

特に大きな店では、この傾向が顕著となります。

また、 店内放送を掛ける人の話し方に問題がある場合も考えられます 

やけに早口だったり、もごもごしている話し方の従業員が店内放送をかけると、何を言っているのかよく聞き取れないことがあります。

 何を言っているか内容がわからない店内放送は、店内放送が聞こえていないのと同じことですから、結局レジ応援の要請だと周囲が理解するまでに時間がかかる のです。

わざと無視している

これは論外だとお叱りを受けても仕方ないですね。

先述しているとおり、 レジ業務は苦手・やりたくないという従業員は多く、そのような方々はできるだけ自分は応援に行きたくない、と考えています 

そのうえ、 他の誰かがレジ応援に入ってくれるだろうという甘えもあり、結果的にはレジ応援に入らなければいけないとわかっていても、無視するような形を取ってしまう のです。

自分の持ち場からレジまで行くだけでも時間がかかるため面倒くさい、という理由で無視する人もなかにはいたりします。


レジ応援を呼んでもこない原因をいくつかあるわけですが、そのなかでもレジ応援に対応できる人間がいないという理由が、一番大きな割合を占めていると思われます。

いくら従業員がたくさん在籍している店でも、レジ応援に入れる従業員が少なければ意味がありません。

そして従業員がレジ応援に入れないこと自体、お客さまからすれば不満の種となっているのです。

よくあるのは、混んでいるレジの周辺で知らない顔して品出ししている従業員。

お客さまからすれば、品出ししていないでレジ応援入れよ!と思ってしまうわけなんですね。

さらにレジを開けてと従業員に頼んだら、レジ打てませんの一言で断られることもあり、これではお客さまのイライラは頂点に達してしまいます。

「レジは店の顔」だと言われていますがまさしくその通りで、レジが円滑に回っているかどうかで、お客さまの満足度が決まってしまうというわけです。

お客さまに満足してもらう店にするにはレジの人員に加えて、レジ応援に入れる従業員を増やすことも課題となるといえるでしょう。


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